カテゴリー「温浴事業経営について」の110件の記事

最近のメルマガから

Oke

今年1月にスタートした日刊メルマガが気づけば100号突破。毎日お付き合いいただいている購読者様には感謝申し上げます。

100号突破を記念して、最近の記事をいくつかご紹介させていただきます。

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【日刊アクトパスNEWS】 第78号 2016年4月27日

◆ボディケア部門の今後(3)

 60分2,980円の激安店の影響を受けているからといって、対抗してボディケア料金を同じ水準に値下げするのは良策とは言えません。

値下げで多少客数(利用率)が増えたとしても、客単価ダウンを補うためには2倍以上への客数アップが必要となります。それに対応するスタッフ数の確保、仕事の質の低下なども懸念されます。

マーケットの広がりがある路面店ならともかく、ベースとなる客数が限られている温浴施設内ではそんなに簡単に利用客数が増えるとは考えられません。

これまでもいくつかヒントになりそうな考え方を書いてまいりましたが、今回は事例をひとつご紹介したいと思います。

その温浴施設は元々直営マッサージをしていて、大きなマッサージ室にたくさんのベッドを並べていましたが、委託に切り替えつつ徐々にメニューを多様化していきました。

通常のボディケアだけでなく、タイ古式、ハワイアンロミロミ…といった形で、しかも同じ店舗内でメニュー数を増やすのではなく、それぞれを館内独立店舗として増やしていったのです。

その結果、昨日書いたセラピストの生産性で言うと、優秀70万円からカリスマ100万円といった高い生産性を示す店舗があります。

昨今増えている激安店は薄利多売方式ですから、数多くのベッドを並べ、人数確保を優先してそろえた急造スタッフとなり、メニューもシンプルなものになります。

それに対して、温浴施設内でいくつもの専門的なトリートメント店が選べるということは、お客様にとっては大きな魅力です。

いつも言うことですが、人によって好みや利用動機はそれぞれです。店側がこれぞ究極だと思っていても、万人がそれを望むとは限りません。だから様々なトリートメントメニューの選択肢があるということが大きなアドバンテージになるのです。

ボディケアルームにたくさんのベッドがずらり並ぶのは壮観ですが、お客様から見るとそれは特にメリットとはなりません。むしろ空間の広さや人の多さが落ち着かなかったり、標準化された技術レベルやサービスレベルがつまらないと感じることもあるのではないでしょうか。

それよりも個性のある小さい店がいくつもあり、それぞれの店舗には店長がいて高いモチベーションで仕事をしている方が良い結果につながるようです。

「とりあえずレベル」と「カリスマレベル」の生産性には3倍以上の差があります。もしボディケアコーナーに複数のベッドを並べているなら、ぜひ館内分離独立を検討してみてください。

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【日刊アクトパスNEWS】 第82号 2016年5月6日

◆集客の法則

 今日は連休狭間の平日。

とはいえ、電車の中も道行く人もいつもとは少し違う顔ぶれ。やはり今日も休みをとって大型連休を楽しんでいる人は多いようです。

今年のGWは三連休+三連休+二連休となってピークになりやすい連休中日が2日しかないので、温浴施設の集客には今ひとつかな?とも思いましたが、人によっては連休中日が8日間もあるわけですから、この期間通じて集客ペースはかなり底上げされてくるのかも知れません。

連休中日がピークになりやすい理由は、普通の土日を見ていると分かります。

週休二日制が主流になったとは言え、土曜日の午前中の集客はそれほど多くありません。前日まで働いていて、土曜の午前はゆっくり寝ていたい人も多く、動き出しが遅いということなのでしょう。

同じように、日曜日の夜は引けるのが早くなります。明日からまた仕事だ、ということであまり遅い時間まで遊んでいると月曜日からの活動に差し支えると考えるためでしょう。

このようなことから、普通の週末は休日とはいえ朝から夜まで何も考えずに温浴施設でのんびりすることはできず、市街地や郊外立地の場合は平日の2倍程度の集客となります。土曜日よりも日曜日の方が若干多くなることが多いようです。都心立地や観光立地はそれぞれ特殊な条件があるため、一概には言えません。

同様に市街地や郊外立地では、前後を休みに挟まれた連休中日だけが朝から夜まで完全に休日の集客パターンとなるため、平日の3倍近い客数となるのです。

この平日:休日:ピーク日の集客パターンを『1:2:3の法則』と呼んでおり、このパターンに当てはまる温浴施設は非常に多いです。

ところが、休日料金などを設定すると、このパターンが崩れます。1.0:1.5:2.0といったパターンになって、休日の集客にブレーキがかかってしまい、休日料金で客単価アップして稼いだつもりが、客数減によって実は売上チャンスを逃していることがあるのです。

休日の売上チャンスを逃すというということよりも、お客様の自然な消費行動心理に逆らうような価格設定をすることは、長い目で見て決してプラスにならないと思います。

多くの人にとって時間があり、普段と違うことをしてみようと考えるのが休日。温浴施設にとっては新規集客や足の遠のいたお客様を呼び戻すチャンスになります。そのタイミングで料金を高くしていることは、結局新たなリピート客を定着させる機会を一部放棄してしまうことになるのです。

客数変動が大きくなるとシフト編成をはじめとして運営負担が重たいので、集客を平準化したくなる気持ちは痛いほど分かりますが、お客様あってのサービス業。お客様の消費行動に合わせて商売させていただくのが原則だと思います。

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【日刊アクトパスNEWS】 第84号 2016年5月9日

◆物販の可能性

 今日、ドラッグストアで「グルコサミン+コンドロイチン+ヒアルロン酸」というサプリメントを購入しました。1瓶1か月分で2,000円弱の費用。購入の理由は運動で痛めた膝と股関節のケアです。

 レジでお金を払いながら、昔少しお付き合いのあった関西の古い温浴施設のことを思い出しました。

残念ながらいまはもう閉館してしまったのですが、古くて小さい施設ながら豪華な設備のスーパー銭湯が次々と出店してくる中でよく健闘していました。

その施設の主な武器は、漢方薬湯と物販でした。

運営している会社の本業が健康食品販売だったので、売店には本業を生かした健康食品やサプリメント、自然食品、化粧品などが所狭しと陳列されていました。

売店の月商を月間の入館者数で割った物販客単価はおよそ@1,000円。これは私が知る限り、スパリゾートハワイアンズと並んで温浴施設の物販客単価では最高水準でした。

物販で@1,000円というと、客数1万人で計算しても月商1千万円、年商だと1.2億円になりますから、それだけで会社を作ってもよいくらい立派なビジネスです。

温浴施設の売店を充実させる方向性には、健康食品系、観光土産系、生鮮食品系などいろいろなアプローチがありますが、素人売店を脱却して本格的な小売店レベルにまで進化させると、物販客単価1,000円も到達不可能ではないのです。

温浴施設の部門構成としては1に入浴部門、2に飲食部門、3にトリートメント部門ときて、物販は「その他」といった括りで扱われることも少なくないのですが、投資リスクや運営難易度に対する収益の可能性という意味で考えると、もっと物販部門に注力する施設が増えてきてもいいのではないか思っています。

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【日刊アクトパスNEWS】 第88号 2016年5月13日

◆サウナマーク

 みなさんはサウナに入った後に身体に出てしばらく消えない、マダラの模様をご存知でしょうか?

私は以前からサウナマークと呼んでいます。一部のサウナマニアからは「あまみ」とも呼ばれているようですが、正式な名称は日本語にはまだありません。

身体をよく温めてから、しっかり冷やすと出るようですが、サウナによって出るときと出ないときがあり、どのような条件が揃うと出るのか、よく分かっていません。

しかし、このサウナマークが最も激しく出るサウナはいつも決まっています。

大阪なんばのニュージャパン スパプラザにあるストーンサウナ。言わずと知れたロウリュ発祥の地です。

ここのサウナ室の作りには、半端でない数々のこだわりが投入されています。作ったご本人からいろいろ教わったのですが、当時若かった私には話が深すぎて全容を理解するには至りませんでした。

様々な工夫の相乗効果なのか何なのか、まだ解明できていない謎があるのですが、表面的な熱さだけでは計り知れない何かが身体に作用しているのは間違いないようです。

スパプラザのストーンサウナが今のような形になってから20年以上の時間が経っていますが、それに追いつき、越えるサウナがいまだに出てこないことは残念です。

古くからあって、今も続く施設には、先人たちの知恵と工夫がたくさん詰め込まれています。

目新しいだけでどれも似たようなニューオープンの施設をいくら見たところで、たいして学ぶことはありません。

視察に時間を割くなら、古くても輝きを失わない、老舗の温浴施設をじっくりと視察してみてください。

何十年という時を経て、どうしてその形でそこにあるのか、それを究明することが、事業を永続させる決め手につながると思っています。

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【日刊アクトパスNEWS】 第89号 2016年5月15日

◆消費税の行方

 土曜日の日経新聞トップは「再延期は絶対にない」と首相が断言していた消費税10%が結局延期になるとの記事。

まだ政府からの公式発表ではないので、どうなるのか分かりません。選挙前のパフォーマンスかも知れません。

タイミングがどうであれ、いずれ増税することは規定路線でしょうから、我々はいつ増税になっても耐えられる財務体質、営業方針を持っていなければなりません。

消費税が8%になった時の影響は、まだ記憶に新しいと思います。価格表示の改定、事務処理といった問題から、仕入れや経費の値上がり、そして消費の冷え込みによる売上ダウン。

油断なく備えましょう。

◆水素水バッシング

 数日前からネットで「水素水はインチキ、偽科学」といった類の記事をよく見かけるようになりました。

昔から、健康に関することはブームとバッシングの繰り返しです。

現代の生活習慣や医療に危機感を持ち、新しい健康法や医療を探し求める人がいて、それに乗じて商売しようとする人たちがいる。一方で本当に皆が安価で健康になられては面白くない人たちもいる。それらのせめぎ合いです。

我々温浴ビジネスも健康に関する情報やサービスを提供する側ですから、情報に安易に振り回されることなく、客観的事実、自身で確かめた実感を大切にするというスタンスが大切だと思います。

もっともらしい理屈や、権威ある先生の意見であってもそれが真実かどうかは分かりません。ディベートを見れば分かりますが、理屈はひとつの方向を決めて組み立てれば、それぞれもっともらしく聞こえるものです。

所詮人間のつくった理屈はその程度。

水で言えば、飲んでみて美味しいのか、本当に体調や肌の状態が良くなるのかといったことを確かめることが重要で、理屈は後付けでしかありません。

そういうスタンスで確信の持てる情報やサービスを提供することが、温浴ビジネスに携わるものの責務だと思っています。

 

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配管洗浄について

 公衆浴場の濾過循環設備は、その運用方法によって年1回〜4回の水質検査、年1回以上の配管洗浄(生物膜除去)が必要とされています。

義務だからということではなく、安全安心な浴場環境を提供するために当然やらなければならないことなのですが、この配管洗浄費用が決して軽くありません。

浴槽の規模や種類、汚れの性質、使用する薬剤、そしてどの業者に委託するかあるいは自主洗浄かによって大きく金額が変わってきます。

施設によっては様々な方法を試してもレジオネラ菌の検出がなかなか止まらずに四苦八苦しているところもあれば、何も問題が起きていないため、特に疑問も持たずに淡々と年1回の義務を果たしているというところもあります。

私どもは全国のいろいろな施設におうかがいしておりますので、その費用が数十万円〜数百万円までバラつき大きいことにビックリすることもしばしばです。

自主洗浄は一般的に夜通しの作業になることや、特殊な薬剤を使用することなどから決して簡単に考えることはできませんが、もし洗浄業者の変更や外注から自主洗浄への変更によって大きなコストダウンが図れるとすれば、検討してみる価値はあると思います。

以前、設備に強いことで有名な...

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日々の営業数値から分かること

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 温浴施設において、日々の営業の結果は営業日報、月報といった形でまとめられ、過去からの推移を比較したり、運営努力の成果を確認したりすることに活用されているかと思います。
 
コンサルタントとして現場にお邪魔する時は、損益計算書だけでなく日報の数字を拝見させてもらうことが多いのですが、必要なはずの情報が記載されていなかったり、重要な分析がなされていないケースが多いことが気になっています。
 
毎日POSシステムから出力されるものを綴じているだけで、誰もあらたまって数字を分析していないことも少なくありません。
 
経営的に満足な状態にあり、何も悩みがないのであれば、あらたまって数値管理や分析に一生懸命になる必要はないのかもしれませんが、そんな良い経営状態の施設は稀で、多くの場合はいろいろな問題を抱えて悩んでいるのです。
 
業績に問題があるのであれば、その数字を分析して原因を追究したり対策を練ったりしなければ、変化に気づくのも遅れてしまいますし、改善に向かうことは難しいでしょう。
 
 日報には単に売上と客数を記録するだけではなく、必要なデータを入れれば自動的に分析結果が出るようにエクセルシートに計算式を入れておけばいいのです。
 
例えば、水光熱費が高くて困っているなら、毎日メーターチェックして、客数で割って1客あたり使用量を確認する。
 
人件費を抑えたいなら、売上比率だけでなく人件費予算との乖離を日々チェックしたり、人時生産性や人時接客数をチェックすることで具体的な対策やその成果が分かるようになります。
 
広告宣伝の費用対効果が気になるなら、媒体別のクーポン回収状況を毎日集計すべきでしょう。
 
何かの部門の売上を伸ばしたいなら、その部門に踏み込んだ利用率や生産性のチェックが必要になります。
 
支配人や経営者は日々その分析数値の報告を受け、次の一手を考える。
現場ともデータを共有し、全社的に数値意識を高める。
毎日の売上や客数を見て一喜一憂しているだけでは事態は改善ないのです。
 
そう考えると、日報とはその企業の状態や目指す方向によって様々な形式があってしかるべきだし、過去と現在では分析、管理すべき項目が違って当然ではないでしょうか。
 
いま自分たちにとってあるべき日報とはどんなものなのか、ぜひ考えてみてください。
 
また、具体的な分析手法業界標準値との比較などの情報が必要な時は、お気軽に当社にご相談ください。
 
 

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時流適応って何でしょう?

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「これからの温浴業界はどうなるんでしょうか?」と聞かれることが少なくありません。

 
当ブログでも将来予測的な文章を何度か書いていますが、弊社には温浴ビジネスに関する様々な情報が日々集まってきていて、その中には時流の変化を感じさせるような情報も多く含まれていますので、予測は比較的よく当たるようです。
 
しかし、ビジネスの行方というのは業界内だけの動向で決まるものではなく、天変地異から政治経済、技術革新など様々な要素が複雑に影響しあっていますので、それらを含めて完璧に未来予測できる人は超能力的な預言者以外にはいないでしょう。
 
「時流に適応」するというのは、流行を予測したり察知してそれに乗るということよりも、時代の本質的な流れを理解してそれに合わせていくことや、変化し続けられる事業構造・経営体質を維持することだと感じています。
 
時代の本質的な流れについては、以前「長期トレンドと温浴業界」に書きましたが、高齢化をはじめ当たり前のように誰もが知っていることに対して素直に手を打つということでしょう。
 
変化し続けられる事業構造・経営体質とは、簡単に言えば新しい情報や変化に向き合う柔軟なアタマと、投資余力のある健全な財務体質が必要ということです。
 
時流適応とは、未来予測を当てることではなく、適応する力そのものを備えることだと思っています。
 
 

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全量入れ替え方式の入浴体験

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 先日おがわ温泉花和楽の湯のリニューアル工事が完了し、約3週間ぶりにリニューアルオープンしました。

そして源泉全量入れ替え方式を導入した新浴槽に入浴。

12年前の湧出当時から、pH10の強アルカリだけでなく微白濁で硫黄臭がある個性的な源泉であることは理解していましたが、実際の浴槽では安全衛生の観点から濾過循環を行い、塩素殺菌を行っていましたので、加温以外に何も手を加えていない源泉に入るのは初めてでした。

 この新浴槽では常時かけ流しをしています。さらに源泉全量入れ替え方式(定期的に古い湯をすべて排水して湧いたばかりの新湯を一気に投入)を併用することで、最高の鮮度で泉質を楽しんでいただこうという試みです。
 
 実験動画をご覧ください。源泉かけ流しで浴槽と同量の新湯を投入しても、実際には1ターンで4割程度の汚れが残ってしまいます。2ターン、3ターンと新湯投入を続けてもなかなかキレイにならないことがお分かりいただけるかと思います。

 それなら全部排水して入れ替えてしまえばいい、というのが全量入れ替え式の発想です。

実際に入ってみてびっくり。 アルカリ性温泉のツルツル感が増しているだけでなく、色、臭い、湯のとろみ、すべてがまったく別物だったのです。

自分で提案しておきながら言うのもなんですが、ここまで違うとは正直予想していませんでした。

大地の恵みに心から感謝すると同時に、濾過循環と塩素という安全衛生のための技術がいかに温泉本来の力を奪ってしまっていたのかを考えずにはおれません。

 温浴事業経営には、集客、コストコントロール、安全衛生、法令遵守など様々な面からの総合判断が必要であり、源泉に何も手を加えなければそれで良いというほど単純ではありません。

しかし、地球が長い時間をかけて育んだ温泉という資源を大切にし、いかにして最良の状態で提供するのかを謙虚に考え続けることは、温浴事業に携わる者にとって重大な責務であるということに改めて思いを巡らせています。

 

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温浴施設の設計とコンサルティング

 先日、ある設計の先生と話をしていて、『平面図ができれば、設計の8割はできたようなもの』という話題になった。

先生いわく、「ただし、予算や工期、工法の裏付けがあっての平面図で、それがなければ単なる企画図でしかない。プロの設計とはそういうもの」と。

確かにその通りだが、さらに言うと、そのハードをどんな人がどのように使ってどう感じるのか(顧客満足)、話題性(営業効果)、省エネや安全衛生上の配慮、メンテナンスや清掃の容易性…。考えなければならないことは山のようにあって、それらを全部分かって温浴施設を設計することがどんなに難しいことか、理解している設計士は非常に少ない。

依頼する側もこれを知らないと、設計士やコンサルタントをうまく使いこなすことはできないのです。

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長期トレンドと温浴業界

昨今の食品業界や外食産業ではこれまでの低価格戦略一辺倒から脱却し、新しい戦略へと舵を切る動きを随所で感じます。
 
これが最近の物価基調は食品を中心に強めの兆し、と言われる流れにつながっているようです。
 
一方、温浴業界では一部の店舗に新しい取り組みが見られるものの、業界全体としてはまだ目立った動きになってきていません。
 
これから、明らかにこれまでとは違う社会構造に変わっていくのだから、従来の戦略は早晩通用しなくなるという前提に立たなければならないと考えています。
 
未来を見通すことは簡単ではありませんが、今後間違いなく訪れるであろう長期トレンドがあります。
 
それは例えば
①人口減少
②少子高齢化
③消費者の成熟化
④環境問題の深刻化
⑤健康志向の高まり
⑥ネット社会の進展
といったことです。
 
これらのフィルターを通して自社の置かれている状況を分析すれば、自ずと変化すべき方向性、新たな使命が見えてくるのではないでしょうか。
 
1店舗あたりの事業規模が大きく、健康産業・レジャー産業・観光産業・外食産業などの様々な側面を併せ持つ温浴ビジネスですが、その大きさと複雑さゆえに、滅びゆく恐竜になってはいけないと思っています。
 
迷う時は、ぜひお気軽に無料経営相談をお試しください。

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今の企業体質をつくったのはトップ自身です。

 以前、ある温浴施設の女性ロッカー室の化粧コーナーに、化粧水を顔に噴霧できるという機械をお試しキャンペーンで設置したことがありました。
 
このキャンペーンはお客様には大好評でしたが、ひとつだけ問題がありました。使い続けていると霧状に散る化粧水が床に付着して、滑りやすくなってしまうのです。
 
そしてある日とうとうお客様が転倒してしまい、大事には至らなかったのですが「危ない」と指摘を受けました。
 
そこで社内で対策を検討した時に、いろいろな意見が出ました。
・機械設置を中止すべき
・貼り紙で「床が滑りやすいので転倒注意」などの注意喚起
・こまめに巡回して、滑りやすくなっていたらすぐに床拭き
・気づいたお客様が拭けるようにモップを置く
・滑り止めにマットを敷く
などなど。
 
「メリットとデメリット」「費用対効果」「最悪の事態を想定」「まずはできることからやって様子を見る」など、それぞれ出てきた意見には拠って立つ理由があります。
 
それぞれ一長一短でもあり、どの方法が正しいとは一概に言えません。複数の対策を組み合わせる可能性も考えると、答えは無限にありそうです。
 
このようなことは温浴施設において日常的に起こる些細な出来事のひとつに過ぎませんが、ここでどのように対処するかが、実は大きな分かれ道なのです。
 
実際に効果的な対策をとることも大切ですが、もっと大切なのはこのような場面で最終的に意思決定するリーダーやトップが示す姿勢だと思います。
 
姿勢のひとつは、スタッフの意見を吸い上げる会話そのものです。それぞれ個性を持ったスタッフの考え方をよく理解し、それを認めてあげることは、スタッフのモチベーションアップに直結しています。
 
自分の提案が認められたり採用されれば、気を良くしてもっといろいろ提案したくなるのが人間というものです。
 
逆にもし話をろくすっぽ聞きもせずに一方的に答えを決められたりバッサリ否定されたりすれば、スタッフは「結局自分が考えてもしょうがない。」と感じます。そんな体験が繰り返されれば、主体的に考えて動こうとしない指示待ち人間の出来上がりです。
 
そんなスタッフばかりになれば組織は問題解決力を失い、大きな組織であれば機能不全に陥ります。そしてますますリーダーやトップに負担が集中するようになります。
 
もうひとつは、最終的な判断を決めたその判断基準をしっかり共有しているかどうかです。どのような答えであれ、どうしてそのような判断になったのかが理解できれば、現場スタッフは自分の考えと違っても協力する気持ちが生まれるでしょう。
 
様々な場面でいつも明快な判断基準が示され続ければ、だんだん会社の判断基準がスタッフにも想像できるようになってきます。突拍子もない行動をとる者は減ってくるでしょう。
 
このようなことの毎日の積み重ねが人材を育成し、企業体質を形成するのです。
 
たくさんの人が関わり日々いろいろな出来事が交錯する温浴施設において、このような対応を丁寧にやっていくことは大変なことではありますが、それをせずに人材不足を愚痴ったり、「経営者的発想を持とう」とか「主体的に行動しよう」とか、そんなスローガンを掲げてもあまり意味はないようです。
 
リーダーやトップの姿勢そのものが組織の成長をうながし、企業体質を作り上げていくのです。

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お風呂屋さんの本業回帰

 温浴ビジネスは、公衆浴場業(お風呂屋)以外に、小売、飲食、マッサージ、あかすり、その他大小様々な業種が複合して成り立っています。
それは消費者が入浴と同時に求めるものを提供してきた結果であると同時に、売上機会の拡大という意味も併せ持っていました。
その結果100坪以下だった銭湯から500坪、そして1000坪以上へと温浴施設は大型化の歴史をたどり、入浴料の売上構成比が半分以下になるような業態も登場するようになりました。
それはそれで発展の方向性であったわけですが、ひとつ誤算があったとすれば、『公衆浴場業とそれ以外の業種は、商売の質が大きく異なる』ということだと思います。
それは、
①公衆浴場業は、先行投資型の装置産業的な傾向が強い(他の業種と比べて)
②公衆浴場業は固定費支出の比率が高い(他の業種と比べて)
ということです。
複合される各種業種は、公衆浴場ほどには大型設備投資を必要とせず、支出における固定費の割合も低い傾向があり、その分運営に手間やノウハウが必要です。
異なる業種を複合すればするほど、運営は複雑になり難易度が高くなります。結果的に付帯部門のレベルアップまでは力及ばず、いろいろ組み合わせてはいてもその内容は市場競争力の乏しいものになってしまうケースが少なくありません。
経営者の才覚や人材に恵まれ、高いレベルで複合業種をこなせる会社もありますが、多くの場合は、付帯部門は温浴設備の集客力にぶら下がってどうにか成り立っていれば良い方で、経営のお荷物になってしまっていることもあるようです。
 企業の戦略は千差万別です。例えば会社として飲食業の運営が強みであれば、飲食を中心事業に据えて、お風呂を付帯設備と考える戦略もあるでしょう。
しかしそうではなく、本業が風呂屋であるならば、もっと浴場自体のレベルアップに力を入れるべきだと思います。
最初に設計会社と施工会社に与えられた浴場設備をただ維持管理しているだけでは、成長する消費者の要求に応え続けることはできません。
また浴場に目を向けず、業績不振の打開策を付帯部門に求めても、それが本業でなければ結局一過性の改善に終わってしまう可能性が高いと思います。本当のレベルアップとは、些事の継続的な積み重ねであり、それを自発的に気づいて実践できる人材の成長が伴わなければならないのですから。
幸い、入浴の満足度や効果を高める手だては、まだ無限と言って良いほど多く残されています。これからの公衆浴場業の発展が楽しみです。

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  株式会社アクトパス 代表取締役 望月 義尚
  〒104-0061東京都中央区銀座3-11-5 第2中山ビル7階
  TEL:03-3524-2681 FAX:03-3547-6126
 ・公式サイト: http://www.aqutpas.com/
 ・通販サイト(浴場市場): http://www.yokujoichiba.jp/
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廃業施設を見て思う

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先日、昨年閉館して売却希望となっている温泉施設の現地視察をしてきました。
 
過去、運営会社が3度変わって、ついに事業存続ができなくなったとのこと。
 
電気が止められた暗い施設の中を懐中電灯の灯りを頼りに歩きながら、「何故つぶれてしまったのか?これから再生できる可能性はあるのか?』を考えます。
 
過去、閉店から年数が経って本当にボロボロの廃墟になってしまった施設の再生をお手伝いしたこともありました。
 
今回の施設はまだ開業から15年、閉店して1年くらいですので、施設の老朽化もそこまで進んでいなかったのですが、再生できるかどうかは、閉館に至った原因が何で、その問題を解決できるかどうかにかかっています。
 
管理会社の人に過去の経緯などをいくつか質問をするうちに、経営上重大な問題点を抱えていることが分かってきました。
 
最終的な事業性判断は、過去の営業状態や施設の状態を精密に調査分析し、再生可能かどうかを慎重に検討しなければなりませんが、おそらくその問題点が解決できるかどうかが事業再生の鍵を握っているものと思われます。
 
今回のケースでは、その問題点のひとつは水道光熱費でした。その施設には井戸水がなく、水源は天然温泉と上水道に頼っていたのです。そして排水にはすべて下水道料金がかかっています。
 
特に低料金で大量集客することが前提となっているスーパー銭湯業態の場合、水道光熱費が高い構造は致命的です。入浴部門の不採算を付帯部門でカバーしようにも、スーパー銭湯の付帯収入はそれほど多くありませんので、全体として利益を出すのが難しい経営構造に陥ってしまうのです。
 
これは新規開業時点での見込みが甘かったか、問題解決のノウハウが不足していたということであり、おそらく開業以来ずっと不採算だったのでしょう。
 
起死回生を狙って後付けで作ったと思われる岩盤浴コーナーなどもありましたが、休憩ゾーンの面積を圧迫するなど、かえってバランスを崩してしまった可能性もあります。
 
廃業に至った問題点は他にもいろいろあったかと思いますが、それぞれの問題の重大性や、それを運営努力でカバーできるのか抜本的な設備改修が必要となるのかなど、適切なジャッジがなされないまま続けてきたのでしょう。そう考えると15年という歴史は長い苦戦の連続だったのかも知れません。
 
不採算施設になってしまうと、オーナーも現場スタッフも取引先もお客様も、誰もが幸せになれません。
 
日本中から不採算施設がなくなり、それぞれの温浴施設を中心に幸せの連鎖が広がる、そんなことを願っています。
 
 

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