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2016年、温浴業界はどうなる?

 2年前の年の瀬が押し迫った時期に「2014年、温浴業界はどうなる?」という記事を書きました。
 
1年前の年末はあまり希望的観測をかけるようなネタがなくて、筆が進みませんでした。
 
今年は久しぶりに来年の予測を書いてみようという気になっているのは、予測や結果の良し悪しに一喜一憂しているよりも、時代の変化に備えつつ、自分自身が前向きに動いていくことが大切、という気持ちになっているからなのかも知れません。
 
このブログをお読みになっているみなさまは、時代の風をどう感じていますか?
 
ヨットは追い風が吹いていれば、楽に前に進むのは当たり前ですが、たとえ向かい風でもジグザグにだったら風上に向かって進むことができます。
 
逆風を嘆いているよりも、斜めに少しづつでも前へと進む2016年にしたいと思っています。

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■2016年カレンダー
 集客に大きな影響が出る休日の並び。2016年は残念ながら大型連休が少ないです。正月も三が日と土日が重なってしまいますし、GWも飛び石、お盆休みはピークの8/13、8/14が土日と重なるため最大で3連休にしかならず、シルバーウィークに至っては大型連休と呼べないような状態です。温浴施設にとっては連休中日のピークが少ないぶん、落ち着いた運営ができるということかも知れません。
 
■自然災害
 2015年も台風や地震、河川氾濫に火山噴火など、日本列島全体が災害の不安の中で落ち着かない日々を過ごしました。災害が増える傾向は続いており、いつどこの地方に大きな災害があっても不思議ではないような状況です。
 温浴施設は災害に翻弄されるだけではなく、いざとなれば地域の防災拠点として様々な役割を果たさなければならない使命も持っています。あらゆる災害が起きる可能性を想定して、緊急事態にどう備えるのかを社内で話し合い準備しておくことが重要と思います。
 
■日本経済の行方
 政府や日銀、マスコミが言うほど、日本経済の堅調さを実感できている人は多くないのではないでしょうか。庶民のささやかなレジャーである温浴は景気の波に直接影響を受けにくいとも言われますが、それでも生活必需的な消費に比べれば影響は大きい。経済が上向いて欲しいのはやまやまですが、あまり好材料も見当たらない昨今、マーケットの自然増は期待できそうもありません。
 それよりも、2014年夏から続いた原油安が底を打って上昇に転じるとすれば、温浴施設の水光熱費はモロに影響を受けます。為替は円高への反転を予測する声が多いので、それとの見合いになりますが、これまで燃料費の値下がりで売上低迷がカバーされていた施設はひと息ついている場合ではなくなるかも知れません。
 水光熱費負担増への最大の対抗策はエネルギーコストや水道代を削減することです。削減ノウハウや技術は年々進化しており、驚くべき成果を上げる施設が出てきています。各種補助金の動向と合わせて注視し続けなければならない分野です。
 最低賃金の上昇に伴う人件費の増加、2017年4月に予定されている消費増税、各地での入湯税の見直しなど温浴事業経営を取り巻く環境は厳しさを増す一方です。従来のままの経営構造では立ち行かなくなるケースが増えてくるということは、撤退か再建か、必然的に大きく変わらざるを得ない状況に置かれるということです。
 
■温浴施設数の減少
 1970年代から減少傾向が続いた銭湯だけでなく、増加傾向にあったその他公衆浴場の施設数も減少に転じて10年が経とうとしています。この流れを変えるだけの新しい動きというのは残念ながら今はまだ顕在化していないので、2016年も全体として減少傾向は続くでしょう。

2014


■温泉の純化、サウナの進化
 2014年から言い始めたこのキーワード、それを実感させるような施設も増えてきました。この傾向は長期トレンドに裏付けされた温浴業界の時流として続くものと考えてよいでしょう。施設の改装・リニューアルを計画する際にはぜひこのキーワードを思い出してください。
 
 
決して楽観できる状況にはありませんが、困難こそ成長の糧。業界のみなさまと協力して、楽しく前に進む2016年にしたいと思っております。

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今回も最後まで読んでいただいて、有難うございました。

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