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都道府県別・温浴施設の競合環境

 2月6日の東京都サウナ&スパ協会の講演に使う資料の作成で、首都圏の人口と温浴施設数の関係を比較していたら、ふと全国の状況も見てみたくなり、ついでなので全国都道府県のデータを入力してみました。

「衛生行政報告例」という公衆浴場数の統計と国勢調査を重ねた単純な分析ですが、いろいろ興味深い傾向が見てとれます。

全国平均では、人口10万人あたりの公衆浴場数は20.1軒、銭湯を除いた温浴施設だと人口10万人あたり14.6軒です。

これを都道府県別に見ると、公衆浴場全体で人口10万人に対して施設数が多い地域は
1位:長野県 49.3軒
2位:鹿児島県 46.0軒
3位:大分県 39.3軒
4位:山梨県 33.4軒
5位:青森県 33.0軒

逆に人口10万人に対して公衆浴場数が少ないのは
1位:埼玉県 9.1軒
2位:沖縄県 10.6軒
3位:神奈川県 11.4軒
4位:愛知県 12.4軒
5位:福岡県 13.3軒

銭湯を除いた温浴施設で、人口10万人に対して施設数が多いのは
1位:長野県 45.9軒
2位:山梨県 30.5軒
3位:佐賀県 29.1軒
4位:熊本県 27.8軒
5位:鹿児島県 26.9軒

逆に人口10万人に対して温浴施設が少ないのは
1位:大阪府 3.7軒
2位:埼玉県 7.2軒
3位:青森県 7.7軒
4位:神奈川県 8.0軒
5位:京都府 9.0軒

となっています。

長野県がいずれも1位とは、ちょっと驚きでした。

 この結果から、イコール「競合が激しい地域」「緩い地域」と単純に言うことはできません。同じような数値が並んでいても、その背景にはそれぞれ異なる事情があるのです。

例えば大阪府には、内容はスーパー銭湯でも統計上は銭湯にカウントされているタイプの施設が多いので、本当に温浴施設がそこまで少ないのか?というと実はそうでもないのです。

「何故このような結果が出たのか?」をそれぞれ追いかけていくと、各地の面白い事実が浮かんでくるように思います。

↓全国の一覧データを添付しておきますので、ご興味のある方はどうぞ。

「H17kousyuyokujo.pdf」をダウンロード

 

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