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温浴事業と立地の良し悪し

 大阪で岩盤浴施設を運営されているある企業さんとお話しする機会がありました。業績が期待するほど上がっておらず、いろいろと悩んでおられたのですが、「立地的に難しかったのでしょうか?」と言われるので、「いや、立地はあまり関係ないかも知れませんよ。」と答えました。その理由をお伝えすると、「少し背中を押していただいたような気がします」と笑顔が出てきました。

 よく「商売は立地で7割決まる!」と言われます。私も以前は商業開発全般に携わっていましたので、この考え方は一般論として正しいと感じています。

ですが、温浴施設においては必ずしもこの考え方があてはまりません。前にも書きましたが、多くの場合温浴施設を利用する人は家を出るときに行くと決めているものであり、前を通りかかったからといって衝動的に入るものではないのです。もちろん行くのに便利であるに越したことはないのですが、生活必需品を買うような行動と違い、温浴施設はわざわざ時間をつくってでも行きたくなる価値があるから行くのであり、便利さよりも「行きたくなる価値」の方が大切なのです。

今、日本で一番集客している温浴施設はどこか、ご存知でしょうか。私の知る限りでは、福島県いわき市にあるスパリゾートハワイアンズの年間151万人(2005年度)です。一番分かりやすい例として挙げさせていただきましたが、スパリゾートハワイアンズがある場所は決して立地条件に恵まれてはいません。同じ場所で標準的な健康ランドやスーパー銭湯をやっても、おそらくうまくいかないでしょう。

 要は、立地条件も含めた経営環境や経営資源をどう活かすかということなのです。その戦略によっては、常識的には成立困難と思われる立地でも温浴事業は成立する可能性があるのです。

立地条件を無視しても良いということではありません。一般論にとらわれることなく、マクロ立地(マーケット、競合、アクセス)、ミクロ立地(敷地形状、敷地規模、導入、視認性、借景、周辺要素等)の状況をよく認識した上で最適な戦略を見出すことが大切なのだと考えています。

 

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